また雪

今シーズンは、本当に降雪が多い。
2月半ばの大雪はあまり無いのだが、昭和56年の豪雪はこの時期のはずだ。
中学3年生で、受験時期の前に除雪ばかりしていた記憶もあるし、屋根の雪下ろしも2度ほどした。
雪の積もる音を聞いたのもこのときが初めてだが、若かったから聞こえた音も今の年齢では聞こえることは無いだろう。

デジタルコンテンツのNFT

デジタル絵画や動画が数千万円、数億円で取引される。
デジタルはコピー劣化しないことが売りであり、それはすなわちコピーがオリジナルと全く同じものだ。
ビットコインなどと同じブロックチェーンの技術で原本保証するNFT。
保有するという価値観をデジタルコンテンツに付加する概念だ。

ダイジェスト

オリンピックをダイジェストで楽しむのは邪道か?
競技自体が好きな人はLiveで楽しむだろうが、日本を応援したい自分にとって、海外選手の競技を含めてすべて見るのはキツイなと思うときもある。
ニュースで結果を見るだけでいいやとなるのは流石に違う気がするが、こればかりはわからない。

オリンピック折り返し

早くもオリンピックが折り返し、疑惑のルール判定など物議をかもしているが、それぞれにも言い分がある。
政治的なことが影響していないとは言い切れない。
大国の間で審判員が忖度せざるを得ない大会。
IOCが文官で小狡い立ち回りで各国に大会を開かせる。
スポーツは平等などではない。

ツイッター文字数縛り

ツイッターの文字数は全角で140文字。
ブログだとついついダラダラと書いてしまう。
改行コードとかは無視するとして、140文字以内で書いてみる。
編集画面では1行18文字なので、140文字なら8行。
文書を短く簡潔に書く練習だ。
とりあえずはひと月ルールを守って投稿することにしてみます。

週休三日制の導入

パナソニックで希望する従業員に対して、週休三日制が導入された。
日本の労働人口の減少からは逆行する施策だとも思える。
不足する労働力はないのか、賃金はどうなのか。
週休二日制は、ほぼ浸透したと言えるだろう。
いずれは週休三日制に社会全体が移行していくのか、不足する労働人口を補完するために定年を延長し、さらに足りなければ週休二日制から、週休1.5日とかに移行するのか。
AIで要らなくなる職種が出てくると言うが、それはいつなのか。
ただ、その流れは突然現れて、一気に日本全体を覆い尽くすであろうことは、想像に難くない。

コロナ感染世界は4億人、日本は350万人

世界全体での罹患率で見れば、日本のそれは世界平均を下回っている。
では、日本全体でなく東京ではどうか。
東京の累計数は74万人で都民人口は1400万人。
およそ、5.3%が感染したことになる。
日本全体であれば、2.8%。
世界全体では5.0%なので、世界平均よりも東京都の方が罹患率が高い。
東京都の場合、日中人口と夜間人口に違いがあるので、日中人口での罹患率で比較しないといけないかもしれないが、単純に統計データとしてはこんな結果になる。

東京での降雪影響

東京で都内に5センチの降雪予想となり、大雪警報が出た。
降雪量と積雪量は違うので、5センチ降ったとしても積雪となるのは、どのくらいだろうか。
僅かな積雪でも、交通には多大な影響があるのは、容易に想像できる。
オリンピック開催中の東京での大雪警報では、停電への備えを呼びかけている。
雪というのは、重い。
パウダースノーと呼ばれるようなものであれば軽いが、そうでなければ、そこそこに重い。
これが電線に着雪すると、停電となる可能性がある。
もちろん、電線自身が雪の重みで切断されるというのは考えにくいが、電線に積もった雪の重みで、結線部分が切れたり外れたりして停電になることは十分に考えられる。
雪が降る地域では、電線への着雪を防ぐような工夫がされているが、東京ではそれが無いので着雪から断線して停電となる可能性は十分にあるわけだ。
2022年になって2度目の東京での雪。
前回の大雪時に停電被害の報道があった記憶は無いので、今回も大丈夫だとは思うが、東京で停電になると一般家庭への影響もさることながら、医療機関への影響が心配だ。

義務教育校の統廃合

こともが減少している。
地方の多くでは、地域ごとにある義務教育校の児童数、生徒数が減ってきている。
以前は、学年をまたぐ複式学級といえは、過疎地域の学校というイメージだったが、今では普通にそこそこの人の生活圏にある学校が複式学級となり、統廃合となりつつある状況が少しずつではあるが増えてきている。
統廃合となる基準がないと、その統廃合をすべきかどうかが、決められない。
勘違いしてはいけないのは、その基準は統廃合の検討するかどうかのものであって、統廃合の実施基準ではないということだ。
基準は定量化したものがないといけないことは認める。
怖いのはいつの間にか、その基準が統廃合の検討基準にすり替えられてしまうこと。
ライフスタイルが変化しなければ、利便性を求めるための生活圏の選択肢は今後どんどん減っていく。
生活インフラとして、衣食住に関する選択条件だけでは、地方都市が居住地として選ばれる可能性は低い。
さらに、子育てのための施策で移住先としての選択肢になるために頑張っても、そこで育てた子供たちの大半が地元を離れて大都市部に行ってしまう。
地方は楽しいものが少ないと言う理由で地方で暮らすという選択をしない時代が終わることはあるのだろうか。
結果、人が減り、学校の統廃合が進めば、教員不足は緩和される。
なんとも皮肉な話だと感じる。

小中教員不足

全国で2000名ほどの教員が不足していると、新聞記事で読んだ。
教員希望者が減少していることも、不足の原因とされている。
部活動の対応など時間外労働時間が多いことも、教員が敬遠される原因のはとつだとされている。
教員不足といっても、現在の教員が全員稼働していれば、不足になると言うことはない。と思っている。
産休や病気による、長期間の休暇が必要な場合に対応する臨時教員が不足しているために、現場での教員が不足しているということのようだ。
臨時教員は欠員教員の補填要員なわけだが、欠員が無ければ無給で待機しているだけの存在だ。
将来的に正規の教員に登用されることを期待して臨時教員として登録しているわけだが、不定要因でしか仕事が無いのだから、生活のためには何かしら働いている必要がある。
そんな状況下で欠員に対する補填採用があったとしても、今の仕事もあるし、正規採用ではないのだから、半年や1年のみの短期採用に応える人は少ないだろう。