カテゴリー: 雑談

Yahooショッピングでポイント還元込みで実質の値段を他のショッピングサイトと比較して安いと思って購入する場合があると思います。
例えば、ポイント貰えば100円ぐらいの値段の差でAmazonとかより安くなる場合でも、価格の比較は実質の値段で比較してはかなりの確率で損をします。
元の売価で2000円ほどYahooショッピングが高いけど、ポイントの高還元で2100ポイント貰える場合は別のサイトで買うべきです。
この時に貰えるポイントは期間限定でしかも、通常の支払いでは使えない。
知らないうちに有効期限切れでポイントは失効しています。
Yahooショッピングでしか買えないものとか、ポイント還元なしで安くないと買うメリットはないですね。

イランが米国のテクノロジー企業への攻撃を宣言した。
ホルムズ海峡の封鎖を見てもわかるように、二転三転する米国の行動とは異なり、イランはやると言ったらやるかも知れない。
民間人への攻撃は国連で禁止しているが、もはやこんな約束が守られると思っていては生命を失う。
イスラエルも米国もイランの民間人をこの戦争で殺害している。
米国のイラン侵攻に加担したと見なされた企業に対して攻撃することにイランが何の躊躇をするだろうか。
この答えは日本時間の4/2午前1:30を過ぎるとわかる。
もしも、本当に攻撃が行われてそれが米国本土なら、イランからの軍撤退を求める米国国民の風向きは大きく変化する。
イラン本土を焦土とせよとの世論が主流となる可能性もある。
そうなるとイスラエルは核兵器を使う可能性も出てくる。
もしもそんな事が起きたら、世界の終わりだ。
日本人はイスラエルに終末思想が無いことを願うことしかできない。

原油価格の高騰で日本人がトランプ大統領に撤退しろだの、大統領を辞めろなど浅薄なことを言っている。
仮に、トランプ大統領がイランとの戦闘を終了して派遣している米兵を撤退させて、大統領を辞任したとしよう。
それで、イランが溜飲を下げると考えているのか。
戦争責任を問うのは一体誰でどんな判断をするのか。
イラン、米国、イスラエル全てに対し公平なジャッジを誰が下すのか。
国連がその任を果たすべきなのだろうが、ロシアのウクライナ侵攻でさえ正式な処断ができないのに、米国が当事国である案件を国連に裁けと言うのは無理な話だ。
万が一、米国とイスラエルに賠償責任を求める判決を国連が下したとして執行することは無理な話だ。
米国が賠償責任を認めた場合、戦費に加えて賠償金をどうやって都合するのだ。
結局そのツケは日本に大きくのしかかることは火を見るより明らかだ。
だから戦争なんてやってはいけないんだと言うエセ平和主義者も存在する。
彼らは話し合いこそが最も重要で、話し合いで紛争は解決しなければ平和はあり得ないと言う。
そんなのは、絶対的正義と力を持つと認められる何か、世界の真理があってこそ成立する理屈。
だが、まずは停戦しなければ、世界中に背負わされる重荷の重さが計れない。
そこから、負債を全ての国がどのようにしていくのか、それこそ各国の政府の手腕が問われる。

クーラーボックスでは断熱性能が重視される。
アウトドアレジャーでの食材の保存では保冷剤と一緒に肉や飲物をクーラーボックスに入れておく。
ファミリーキャンプでは子供の夏休みに出かけることも多くなるのと、昨今の真夏のキチガイじみた暑さでは一泊二日の計画でも保冷力の低いクーラーボックスでは心許ない場合もある。
釣り人でも真夏の炎天下で釣りをする場合もあるので魚を持ち帰る人にとってクーラーボックスは重要アイテムになる。
一昨年くらいからホームセンターのコメリから販売されているクーラーボックスが最近の言葉で言えば界隈で話題になっている。
クーラーボックスの値段は断熱性能で大きく違う。
現在最高の段値性能を誇る真空断熱パネルを使ったクーラーボックスは高価で、え？クーラーボックスでこんなに高いの？と言うような価格設定だった。
コメリでは割と使いやすい26リットルサイズで12800円という価格で真空断熱パネルを使ったクーラーボックスを販売した。
海外のものや、釣具メーカーで同じようなスペックのクーラーボックスの1/3から1/4という廉価で予約で即完売。
ところでクーラーボックスの面は6面。
コメリのは蓋部分を除く５面に真空パネルを採用。
販売価格はほぼ同じでJFJアステージというメーカーから6面に真空パネルを使ったコアフラックス　vipというクーラーボックスが販売されている。
世の中はコメリばかりでこちらはあまり騒がれていない。
だが、こちらは耐荷重が100キロなので座ることもできる。

普段使いの17リットルの釣り用の超安いクーラーボックスはそろそろ買い替えも考えたいところ。
同じくらいのサイズにするか、ひと回り小さいサイズにするか。
ちょい投げ釣りがメインなら12リットルで十分だが、同じ大きさでも価格がそれほど変わらないなら16リットルが良いか。
サヨリの爆釣、キスの爆釣の時は12リットルは少し小さいが、その時は26リットルのものを持っていけば良いので、12リットルが正解か。

寒い時期のサビキ釣りなどで活躍するのがニトリルゴム手袋だ。
これに、釣り用の指先の開いた手袋を重ねると、手が濡れても直に肌に水が触れないので手の冷たさが和らぐ。
サビキ仕掛けは思った以上に仕掛けの絡みが多く、針がニトリルゴム手袋に刺さることもある。
自宅にあったニトリルゴム手袋を使っていたのだが、釣り針を引っ掛けてしまうと簡単にゴム手袋に穴が開く。
残り枚数も少なくなったので、Amazonでニトリルゴム手袋を買った。
厚手となっているものを選んだのだが、これが存外に良い。
今までのものより明らかに厚みがあって、今まで使っていたものは手にはめる時に強く引っ張って手首のところで破れてしまうこともあったのだが、その心配も少ない気がする。
とは言えまだ一度使っただけだし、手袋なんて使わない時期になってくるので半年以上経過してからの品質劣化がどうなのかってことになる。

ホルムズ海峡封鎖に対して日本が日本の船舶護衛のために、自衛隊の艦を出動させるかどうかで今のところ世の中の一部では激しい論戦が行われている。
とは言え、論戦と言っても今のところはネットの掲示板で言い争うくらいなので、どちらも自分の身の危険を感じることはないだろう。
倫理が勝る人は、今回の発端は米国なのだから、米国に請われて自衛隊の派遣を行うのは、悪の片棒を担ぐようなものだという。
現実的な人は、米国の要請を無視したらこの後どうなるかわからないが、ノラリクラリと日米首脳会談をかわしてくれという。
何だか論理がすり替えられてしまった気がしてならない。
米国に請われなければ、ホルムズ海峡を通過する船舶の護衛をしないのか。
危険を承知でホルムズ海峡を日本の船舶が通過しなければ、日本の原油は底をつく。
仮に日本が有り余る原油調達資金を持っているのなら、それがどんなに高くてもホルムズ海峡を通過しなくても調達できる原油の入手経路を確保すれば良いだけの話だ。

最初に結論を書くと、米国と中国が他国の頭越しに握手することだ。
そんなバカなことはないと言いたいところだが、彼らが欲するのは世界一の国になることでは無いと思うのだ。
それぞれの国は事情が少し違うとは言え上り調子のイケイケの国ではない。
それならば、世界中を両者で分け合うという選択はとても魅力的だ。
強大な軍事力を持つ相手と戦争して疲弊するより、弱小国に有効に使った方が得られるものは大きい。
もちろん、相手を全面的に信用することなどできないのだから、そこそこの戦力で与し易い国をお互いに属国にするのがタイパもコスパも良い。
中国と手を組めるのなら日本など中国が欲しがるなら好きにすれば良いと思うだろうし、中国にしても米国と手を組めるなら別に日本なんて欲しくないと思うに違いない。
うまいこと言って必要な技術供与だけさせて、ノウハウは家電メーカーの時のように奪えば済むだけの話だ。
現在の世界には、プーチン、習近平、トランプと言うレアカード並みのリーダーが同時に存在している。
今のところプーチンが弱く見えるが、米中が手を組んだらまずはEU、日韓、中国で一気にロシアを潰すこともできるかもしれない。
その時に、日本が核ミサイルの発射拠点にめでたく選ばれたら、報復ミサイルは日本国土を焦土にする。
わざわざ第七艦隊から弾道ミサイルを撃たなくても日本に準備させた核ミサイルを撃ってみろよというだけで済むのだ。
世界にこれ以上被爆国を無駄に増やすことは無いと考えるのが普通だろう。

道路交通法が改変される。
こんな時お役所的は必ず改正と言う言葉を使う。
不備を正すことが改正なのだけれど、不備の定義づけは立法側の言い値で決まるのだから、それが本当に改正だったのか改悪だったのかハッキリしないし、改悪だったと判断するのは国民ではない。
施行された法律が間違っていると訴えることはできない。
やれるのは、法律を施行した立法に対してNOという、つまり選挙で投票しないことだけだ。
4月から自転車は基本的に車道の通行が義務付けられる。
違反した場合は罰金6000円だ。
ただし、高齢者と子供、身体障害者は歩道の走行が認められている。
この法には2つの目的がある。
1つ目は歩道を走行する自転車と歩行者との間で起きる事故を減らすこと。
もう一つは車道を走行する自動車が事故を起こす可能性を高めて、新たな交通に関する法整備をすることだ。
1つ目の歩道での自転車と歩行者の事故だが、歩道走行を許可された人こそ歩行者との接触の可能性が高いことも考えられる。
自転車の危険走行を取り締まるための施行だとは思うが、全体の事故の中での自転車側の運転者がどのような分類になっているのだろうか。
もちろん、検証しての法整備だと思うので歪んだ結果ではないことを信じたいが、逆に高齢者や子供が車道走行した場合は違反にしないのかという疑問も生じる。
結局、事故の減少を罰金で防ごうと言う考え方が最大限有効な手段なのかということに尽きると思うのだが。

今さらながら、アジャイル開発について書こうと思う。
とは言え、アジャイル開発を実践した経験がないので、何となく隣の島から聞こえてきた話程度になる。
まず、何故にアジャイル開発なのかというと開発コストを低くするためと言うのが最大の目的だ。
何だかんだ言っても、物理的な材料を使ったアウトプットではないシステム開発では人件費がコストに占める割合が最も高額になる。
以前に何度も書いた土建業に類似した構造のIT業界では私のような末端の人件費がクライアントへの請求額になる時には数倍の金額になる。
そこには、管理費という得体のしれない金額が上乗せされていて、その費用というのはクライアントとの打合せに出席していたということだけが費用の根拠となることが多い。
まぁそこをとやかく言っても仕方が無い。
だが、もうじきソフトウェア開発にかかる作業はAIが行うようになる。
じゃあそのAIと言うのは自社のパソコンにちょこちょこっとインストールしたシステムで行われるのか？
恐らくだが、答えはNOだ。
まずはAmazonがAIによるプログラミングサービスを提供。
その費用は、CPUとメモリの使用状況で決定されるようになるだろう。
クライアントもAI開発でなければ後々のメンテナンス費用が高くつく時代となっているはずなので、それを使ったシステムでないと買いませんと言う時代になる。
大規模システムを一気にAIが開発できるとは思えないので、ここでこそアジャイル開発が本領発揮となる。
想像だが、小さな機能からAIを使い開発する際にAIコストを下げるためにできるだけ小さな機能から仕掛けていくことになる。
だが、ここに大きな落とし穴があり、細分化しすぎたシステムの組み上げ時点で全体の整合性が取れているのか、全くわからなくなる。
人間がテストすることは不可能になるので、テスト条件だけを人間が考えてテストの実施を行うが、テストに関してAIはアホみたいにCPUとメモリを食らい、バカ高い費用が発生する。
この辺りで人はふと気づく。
機能分割が最適にできなければ、AI開発もアジャイル開発もただの金食い虫だと。
そして、不適切な機能分割の修正を再びAIにさせるのか、その際に正しい機能分割ができていたと誰が保証できるのかというジレンマに陥る。
だが、もしかすると私の想像のはるか斜め上をAIが行くかもしれない。
人間が見ないのならソースコードなしのオブジェクトのみをAIに安価に作らせてそのまますぐに導入する時代になるのかもしれない。

米国はテロ国家ですかとAIに聞いてみた。
そもそも、テロ国家として指定するのは米国なのだそうで、自分がテロだと呼んでいるのは何を基準にしているのか曖昧だなと思った。
要は、体制に対して転覆を図ろうとする行為がテロ行為とするなら、テロ国家は体制ではなく、米国の体制転覆をはかろうとする国家だということだ。
もしも、テロ国家の指定がウクライナに権利があるなら、ロシアがテロ国家になるだろうし、中国に権利があるなら、高市早苗はテロの首謀者になるかも知れない。
イランの国内での行動が批判されるものだと言う人もいるが、法はその国が定めるものなのだから、法に違反した人に対する罪状やその基準について外国がとやかく言う資格などない。
日本に残る死刑制度は死刑制度の無い国から批判されて、国内で反対デモが蜂起したら日本人はどう感じるか。
反社会的勢力に対して行っている人権侵害にも近い制裁ルールは批判されるべきものなのか。
米国がかつて先住民を抹殺しその土地を奪ってきたことは？
琉球の人に対して、日本が行ってきた歴史は？
アイヌの人に対して行ってきた歴史は？
本来は被害を受けた側が加害者のしてきた行為をテロ行為と呼ぶのだろうが、彼らにテロを定義づける権利は与えられていない。
人道的倫理を国際社会で語れるのは、正義の国ではない。
他国を支配できるか、自国を自力で守れるだけの軍事力をもつ国だけが、歪んでいてもまっすぐでも人道的倫理を語る資格があるのだ。
高市早苗が弱腰だとかそんなことを軽々しく国民が語るべきではない。
宰相に求めることは非道であっても自国民への不利益を排除するという強い意志だけだと思うのだ。