自宅の近くの住宅街で液状化による家屋の傾きが話題になっている。
4軒は危険度判定で危険となっており、住むことはできない。
差はあったとしても、この住宅街では家屋が傾斜している可能性は高い。
古くからこの近くに住んでいるが、この場所が宅地造成されて、結構な価格で売り出された時には正直なところ驚いた。
しかも、この場所に終の棲家を構える人などいるのかと思っていたが、結果はほとんどの宅地が売れて、新興住宅街となった。
何故、地元の人がこの場所を宅地として見ないのか。
元々の地目は田んぼ。
これはまぁ良い。
だが、この場所は近くに河川が流れていて、河川の水面よりももしかしたら土地が低いのでないかと思えるような場所。
宅地にするにあたり、周囲よりも若干高くなるように盛り土はしたようだが、子供の頃の記憶では、この場所はいつもジメジメした田んぼなので、地盤の強度には期待できないと思っていた。
今回の能登半島地震でこの場所では酷い液状化現象が起きた。
住宅ローンが残っている家もあるだろうが、住めなくなったものは住めるように修復、補強するか、手放して他に引越すしかない。
だが、このような状況の土地で、うわ物の家屋撤去費用と地盤改良費用を販売価格から減額したら、土地の値段は一体いくらまで下落するのだろう。
全国には、地元の人なら絶対に宅地として購入しないというような場所は数多くあるはずだ。
だが、地元への人口流入、しかも新築であれば若い世代が移り住むのだから誰も家を建てるのには適さない土地かもしれないなどとは口にしないだろう。
本当に地盤が脆くて危険なのかどうかも定かではないのに、高齢化が進む地元へのカンフル剤を否定するようなことはできないのだから。