変化すべきかどうかの判断は難しい。
成功と言うほどでもないが、失敗して窮地にあるわけでないとき、変化すべきかどうか。
かなりの高確率で人は変化しない。
まず、変化を検討しなければ、変化はありえない。
殆どの場合、これに該当するだろう。
言い換えると、変化を検討する場合、人は変化したいと望んでいるのだ。
未知のリスクを回避するための方策をとる人はまず、いないだろう。
出生率が低下した今のままだと、国家が成長を止める。
これは必ず起きることだが、かと言ってたくさん子供を作ろうとする人は殆どいない。
今の食料自給率だと、外国から食糧が輸入されなくなったら日本人のほとんどが飢餓状態になる。
これも事実だが、ほとんどの人は自分で食料を確保しようなどとは思わない。
そんなスケールの大きな話をされてもなぁと思う人も多いので、もっと身近な話で。
今の仕事を続けるだけでは、会社で任せてもらえる仕事がなくなる。
これに関して言えば、自発的に努力している人も10%位はいるのではないだろうか。
やらなきゃなと思って何もしていない人が80%。
やる必要がないと思っている人が10%。
雇用側からすれば、辞めてほしくない人が10%、辞めると言ってもとめなくていい人が80%、辞めてくれないかなと思っている人が10%と言ったところか。
辞めて欲しい人をやめさせるのは、実は簡単だ。
世間の目を気にしないなら、解雇すればいいだけだ。
予告解雇の場合、1ヶ月分の給与を払えばいい。
その人が平均的な人の半分しか働いていないのなら、２ヶ月で元がとれる。
有給を全て消化されたところで、４ヶ月で元が取れる。
安いもんだ。
今ではすぐにパワハラになってしまうので、仕事をさせないとか、過酷な仕事をさせるとか、そんなことはできない。
しかし、労働組合がある企業なら簡単。
管理職にしてしまって会社側の人間にしてから、クビを斬ればいい。
そんなことはしないと思っているアナタ。がんばって。