一部の家電は、粗大ごみとして処分ができない。
製造メーカーが不要になった製品を回収して適切なリサイクルを行う義務がある。
例えば、リサイクル法対象の家電を店舗で購入する場合、それが買い替えならば、古い家電は引き取ってもらうことを依頼するだろう。
その場合にかかる費用は、リサイクル費用と回収費が請求される。
文字通り、リサイクル費用はその製品をバラしてリサイクル可能な部品はリサイクルするためにかかる費用で、回収費用とはその製品をメーカーに回収させるためにかかる費用だ。
実店舗ではなく、ネット通販で購入したものについては、自治体が指定している回収業者に持ち込むことができる。
郵便局でリサイクル券を購入して、それと共に家電を回収業者に持ち込めば良い。
その時には家電量販店などで必要になる回収費用は不要。
TVの場合だと、回収費用は大概2000円前後必要だが、業者に持ち込めば、それが不要になる。
冷蔵庫や洗濯機など持ち込むのが難しいものが買い替えでなく処分したい場合は、購入店がわかればそこに依頼することができるのだが、実家の家電を処分するとなると、動くものならリサイクルショップに売却するのが現実的な選択になる。
壊れてしまっているものなら、搬出費用も含めて、結構なお金がかかる。
リサイクルは必要なことだが、費用がかかるとなることで、不法投棄が減らないのも現実だ。