スモールライフ

経済活動の面で考えれば、少ない人数での暮らしは経済効率は悪い。
なるべく、大仰なことはしないで、慎ましく生活していかざるをえない。
好む好まざるに関わらずスモールライフの選択となるだろう。
具体的には、どのような生活がスモールライフなのか。
何となくではあるが、安価な食材を選び、日の出日の入りに合わせた生活をし、暑ければなるべく薄着をして寒ければ厚着をして冷暖房の費用を抑える。
周りが現役世代と同じような暮らしをしていて、自分ばかりがスモールライフをしていたら、付き合いもしづらいだろう。
趣味はお金をかけないで、健康に良いものを。
まぁそんな暮らしも悪くは無いか。
コロナで社会の先行きが暗いと、そんなことばかり考えてしまう。
やはり、自分も若くないということか。

第2波だろ

東京都でのコロナウイルスの新規感染者が50人を超えてきた。
これは、濃厚接触者に対する積極的な検査実施の結果だと、官房長官は発表している。
だから、どうだと言うのだ。
腐ったミカンを見つけ、その周りのミカンを調べたら、やっぱり腐ったミカンがありました。予想通りの結果です。
だから、ミカン全部が腐る心配は無いですと言っているのか。
ならば、感染者数の発表など辞めてしまえばいい。
今日は感染者がいました。
あとは、国民一人一人がどのように行動すべきかは考えなさい。
どのくらいの感染力があって、どのくらいの重症化で、どのくらいが死ぬ。
どんな環境で感染しやすい。
必要な情報は第一波の時に提供しましたから、これからどのようにするのかは国民の判断に任せます。
で、良いじゃないか。
国民の審判を問う選挙だって丸投げされても容認するのだから、自分の命や財産は自分で守れと言われてもそれは大した責任放棄ではない。
その代わり、感染リスクを避けるために業務を行わない議員には、一般国民と同じだけのペナルティが必要だろう。議員報酬の減額、期末手当の不払い、リストラに当たる議員資格の剥奪。
不公平感は拭えない。

続、東京都知事選挙

下馬評では、現職の小池さんが圧勝するらしい。
コロナの第二波に対してどのような対策を取るのかという、公開討論がされたそうだ。
女帝の答えは、自衛を求めると言うことらしい。
役所はアホみたいに、自助、共助、公助の3助を語る。
1番機能すべきは自助。
その次が共助。
公助は最後らしい。
まぁ、セーフティネットと呼ばれるのが公助だと考えれば当然のことだ。
女帝は東京都には金が残っていないことを知っている。
そして、東京という都市を生き物だとすれば、体が無くなっても頭さえ残れば復活するモンスターだと思っている。
つまり、体が自衛できずに腐り落ちても、頭、すなわち都政が残れば、血肉となるお金は企業という蛇口が日本中から東京の頭を残すために集めてくれると考えているのじゃないか。
オンラインで高度な教育を成立させることが難しいと考えている限り、東京は日本における搾取者であり続け、その他は全て東京都の植民地であり続ける。
搾取者のトップは、皇帝、女帝なのだ。
皇帝選挙は間もなく始まる。

家族葬

新聞のお悔やみ欄を毎朝チェックする。
自治会長だった時の習慣だ。
以前からすこしは、葬儀は終了しましたと言うのはあった。
家族葬を済ませましたということだ。
これがコロナウイルスでの自粛期間には殆どの葬儀が家族葬で行われていた。
葬儀場での通夜や葬儀の案内を見ることはほとんど無かった。
最近では、家族の葬儀に際して弔電や花輪などを、手配する企業は減ってきている。
慶弔費として現金の支給はあっても、葬儀場で喪主の勤めている企業の花輪などを見ることも少なくなってきている。
寿命が伸びたおかげで、喪主自身が定年退職してしまっている場合もあるのでなおのこと、企業の名前での花輪は減少している。
業界も家族葬に対応するため、小規模な葬儀場を増やしてきている。
喪主として葬儀を執り行うことなど人生において数回だ。
一度も喪主にならない人もいるだろう。
葬儀屋も生活があるので、一般参列のある葬儀と家族葬での費用の差を少なくする工夫はしているだろう。
世知辛い世の中だ。

初夏の鮎

今年も初夏の鮎を食べに行ってきた。
お決まりの鮎の里。
鮎を食べに行くのは年に二度。
初夏と子持ち鮎の秋。
行くと必ず写真を取るので、去年の写真を見てみると、全く同じ品だった。
同じお品書きのものを食べているので、当然と言えば当然ですね。
去年と違うのは、お客さんの数。
5月30日から営業再開しているらしいが、2週間後にもお客さんは少ない。
お店の前の予約の紙に記名するのはいつも10番目くらいなのに、今回は先頭。
営業開始時刻になっても、お客は自分たちと別に一組だけ。
その後も、お客さんはポツリポツリと来るだけ。
こんなところにも、コロナウイルスの影響か。

金持ち東京

コロナウイルスでの営業自粛で困窮している事業者たちに対して東京都は独自の支援を行っている。
コロナウイルス関連の支出が9500億だそうだ。
さすが、地方交付税を唯一もらわない都道府県。
東京都の貯金は1兆あったそうだ。
もちろん、日本の首都とは言えポンとその金額が準備できるわけではない。
具体的にどのくらいかけて貯めたお金かはわからないが、すごいことだ。
その内、9500億使ったのだから、残りは500億らしい。
元の所持金額から思えば僅かなお金しか残っていない。
都知事としては、都知事選挙が終わるまではセコいことなんか言いたくない。
女神でいられれば、再選できる。
給付金はもう払いませんなんて言ったら、支持率はガタ落ち。
何をされるかわかったもんじゃない。
ばら撒くお金が足りなくなった時は、都の債券を発行するのかな。
東京都には返済するアテがある。
東京都に本社を置く企業の税金だ。
本社をどこか別の場所に移さない限り、都の財政は安泰だ。
金持ち東京に住んでいる人が金持ちというわけではないが、財政出動できる行政はやはり羨ましい。
オリンピックもできなくなる可能性があるし、高齢化も爆発的に進むだろうし、東京都の財政は楽観できない。
間違っても、高齢者になった途端に田舎に戻りたいなんて思わないで欲しいものだ。

ジワリときそうな感じ

東京都での感染者数がジワリと増えてきている。
2週間もしないうちに感染第二波とみなしての緊急事態宣言が再発動したら、解除基準の見直し、緩和行動の見直しなど影響はより深刻になる。
東京都が独自の保証を打ち出せるのは、財政に余裕があるからだが、それもいつまで続くかは分からない。
税収は激減、失業者の激増による社会保障費の増加、実現がさらに難しくなりそうなオリンピック費用の負担。
都知事は6月の選挙さえ乗り切れば良いと考えているのかも知れない。
知事は1期やるごとに退職金が発生する。
再選しようがしまいが、関係ない。
任期満了で一旦知事の職を解かれるのだから退職金を貰えるのだ。
財政破綻を起こした知事の汚名を着たくないと考えたら、会社勤めの方々が会社をお辞めにならざるを得ない状況となった場合に雇用保険から失業手当は出るが生活補償を目的とした家賃補助などのようなことは行いません。
お金を差し上げたい気持ちはあるが、無い袖を振っても出せないのです。
事業者の方々には自助努力、自己責任での対応をお願いしたいなどと言いだすのではないだろうか。

そう言えば、富山市議会では議員が政務活動費の50%を削減すると言う人達と、議員報酬と期末手当の何割かを減額すると言った人達がいた。
どちらも削減額としては同等程度のものなのだが、議員報酬と期末手当の減額を提案したのは、共産党と光。
政務活動費は不正使用の問題があって、すでに実際の予算の半額程度の執行額だそうだ。
県をまたぐ移動も控え、人との接触も控えた状況なのだから、政務活動など行えないのは当然で、議員としては原資がないので活動しないという理由にもなるし、痛みを伴わない提案なのだが、それを痛みを伴う提案のように上げるのだから、金額が減ったと言ってもやはり自分の為に使えるお金を減らすと言う意識があるんだろうな。
どうせなら、政務活動費も議員報酬、期末手当も減らすことにすれば良いのに。
職業議員がいる限り無理か。

再放送ばかり

しょうもない話だが、何年かすると忘れるかもしれないので書いておく。
2020年の4月開始のドラマは、放送が開始されていないものが殆どだ。
すでに6月。
まともに開始していれば、話は佳境に差し掛かる頃だが、第一話すら放送されていない。
一部のドラマ、例えば朝ドラとか、Mとかは放送が開始されていたが、ここにきてとうとう撮りためた放送分が尽きた。
総集編とか言っているが、結局は再放送に過ぎない。
開始されていないドラマ枠には昔のドラマの再放送が流れている。
再放送なので10年くらい前の作品だと出演者の若さにニヤニヤしてしまう。
亡くなった俳優なんかも出てくるのでドラマの内容と関係なく楽しめている。
このクールのドラマはそのまま、ワンクールずれて放送されるのだろうか。
それでも、再び自粛となって撮影が進まない可能性もある。
ようやく、撮影を進めてはいるのだろうが、案外少し前のヒットドラマも悪くない。
仁だとか、逃げ恋とか、ハケンの品格とか、同時期に見られるなんてありえないことだからね。
個人的には完全に見逃している、池袋ウエストゲートパークの再放送がいいな。

平常へ

学校も始まり、日常を取り戻しつつある。
世界的に見て、まだまだ流行は下火になったという感じはしない。
アメリカ、ロシア、ブラジル。
日本での致死率の低さをノーベル賞の山中教授がファクターエックスと呼んでいるらしい。
生活様式、人種、医療レベル、政策の全てがハマった結果なのか。
夏休みも短縮され、授業の遅れを取り戻すことができるのか。
子ども達には大きな問題だ。
入試問題の見直しが必要になるかも知れない。
真の日常が戻るまではまだまだだ。

どこまでが対象

人が集まるイベントは自粛。
ただし、少人数でのイベントはOKとか、判断に悩む。
そんな時に、日本人だなと思ってしまう。
50人までと書かれていたら、なんで51人はダメなのかとか思ってしまうくせに、具体的な数値が示されないと、どうしたら良いのか判断できない。
考えてみよう。
少人数ならクラスターが発生しても、小規模クラスタだ。
大人数ならクラスターが発生したら大規模クラスターになってしまう。
ようは、被害の程度に応じた判断をすれば良いのだ。
首相夫人が九州に遊びに行ってコロナに感染してそれが首相に伝染るようなことがあっても、人数的には大した被害じゃない。
そう考えれば、夫人が取り巻きを大勢連れて遊山に出かけたところで、目クジラたてることでもない。
首相が人工心肺をつけなきゃいけないような事態になったら、普通は困るのだけど首相夫人にとって、首相なんてホント明日死んでもかまわないようなどうでも良い存在で、そのせいで日本がどうなろうと構わないのだ。
首相のせいで全ての国会議員が感染したら、そこそこの人数がカウントされる。
ひっそり重症化して亡くなるのなら、統計的には大したことはないが、ウイルスを巻き散らかすとヤバいことになる。
しかし、居眠りばかりする国会議員の半分くらいが亡くなったとしても大した損害ではない。
むしろその人数で国家運営が回るなら、国会議員は半分でイイじゃんってことになる。
国会をイベントと考えるなら、衆議院で465名が集まるのだから、それなりの規模の人間が集まっておしゃべりするくらいは全く問題ない。これは都市部のパチンコ店の台が埋まる程度の人数なのだから、パチンコ店に集まることに目クジラ立てる方が余程おかしな話だ。