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野菜作りには力が入らない。
柚子胡椒と青唐辛子味噌は作りたいので、鷹の爪は育てる予定だが、トマト、茄子、サツマイモは何だか作る気がしない。
キウイフルーツ、イチジクの植えてある場所の除草は必要なので、草刈り機でチャチャっとでもないが、やっつけた。
紅妃の花蕾は多くついていたが、去年の反省と樹勢を強くするために、10個ほどだけを残して間引いた。
ついでに新鞘も間引いて今年の方針は確定。
同じ赤系のレインボーレッドはまだ蕾が少なかったが、こちらも少ない花数で樹勢を作る。
黄色系は昨年折れたので樹勢をどうこうできるレベルではない。
ヘイワードは去年の暮の剪定が今ひとつ失敗したか。
更新剪定が狙い通りに行かない。
老木なので、無理な剪定は禁物だがヒコバエを上手く活かせることができれば、まだ暫くは収穫が期待できそう。
イチジクについては、別の記事で。

コロナウイルスにより、世界経済は大きなダメージを受けた。
かつての世界大戦は経済の活性化のために起きていると考える人も少なからず存在するだろう。
戦争はスクラップアンドビルドだ。
壊れたものは復旧しないといけない。
自作自演だとマッチポンプとなるが、国家間の争いの場合は一部の企業が莫大な利益を得ることになる。
国家が疲弊しようが、お構いなしに武器商人たちは利益を得ることに必死になるのだろう。
それと同時に復興を名目に莫大な資金が動くことになる。
戦争被害者を悼む一方で、獲られる権益、利益を計算していない国家は無い。

かつて、中国からの輸入食品には有毒物質が含まれていたこともあり、未だに安かろう悪かろうのイメージが強い。
では、日本の食品は果たして安全なのか？
食品添加物の使用許可には世界標準は存在しない。
各国が自主的に定める基準に従うものであれば、安全な食料として流通する。
日本で許されている添加物は、海外でも許されるものとは限らない。
日本でのみ今だに許可されている添加物だってある。
だからといって、中国からの輸入食品をもっと食べようなどと言うつもりは全くない。
だが、もはや中国産の食品が安価で国産食品が高価である時代は終わろうとしている。
そして、それは中国産の食品に限定されるものではない。
畜産用の飼料が日本人が食べる国産米よりも高価になることも考えられる。
もしも、日本の米が海外で高く大量に取引されるようになった時、日本の農家は国内で米が不足していても国内向けの出荷を海外向けの出荷よりも優先させるだろうか。
食料管理は最も重要性の高い国策の１つ。
国内で生産された米を国が全量買い付けし、再販することになるのかも知れないが、そうなった場合社会主義国家と何が変わるのだろうか。

コロナ対策のマスク着用が自由化されて初めてのゴールデンウィーク。
観光地には海外からの観光客が戻りつつある。
円安での割安感もあるので、海外からの観光客の財布の紐も緩む。
高度成長期の日本人からみた海外の観光地のイメージと、まさに高度成長中の海外の方たちからの観光地としての日本のイメージは一致しないだろう。
どちらかといえば、バブル期の日本から見たヨーロッパや米国の感覚なのだろう。
コロナが今後どのようになるのか、誰もあまり心配していないが、どうなることやら。

新紙幣が不定期に発行され、切り替わる理由には大きく２つの目的がある。
ひとつは、偽造紙幣の流通を防ぐことだ。
紙幣は新しくなるたびに偽造防止技術が投入される。
子供の頃のあった紙幣は透かしの入ったもので世界的に見ても偽造紙幣を作ることが難しいと言われていた。
透かし自体に新しい技術が投入されたり、特殊インクでカラーコピーを防止したり、ホログラムが使われたりと偽造防止技術は進化している。
新紙幣が発行されても、旧紙幣は使用可能だ。
どうやって、旧紙幣から新紙幣へと切り替わるのか。
金融機関から引き出す紙幣は新紙幣に切り替わる。
お店で使われた現金は、金融機関に預けられる。
そこで旧紙幣は回収されて、市場から消える。
もえひとつの新紙幣の発行目的だが、それは脱税の発覚や個人資産の流動化だ。
現金で脱税した資産を現金で保有している場合、旧紙幣で保有している資産は使い勝手がどんどん悪くなる。
大量に旧紙幣を使うことが予想されるので、高額商品を扱うお店で旧紙幣での現金購入などがあれば、その資産はどこから出てきたのか調査することができる。
また、タンス預金にしても新紙幣に交換するために金融機関に預けるなどの行動が予想される。
金融機関窓口で新紙幣への交換を依頼すると、大概は定期預金にしろとか金融商品の購入を勧められる。
こっそり相続しようとしていた現金であったとしても、金融機関への預け入れの記録が残れば、それは難しい。
キャッシュレス化がもっと進めば、チャージを現金で行うことも減っていくだろう。
デジタルマネーは諸刃の剣。
通貨により市場が誕生した。
デジタルマネーはそれを管理するサーバーが破壊されたらおしまいだ。
自分がこのアカウントにどれだけの資産を紐づけていたといったところで、100%保証されるかどうかは解らない。
それは勿論金融機関の資産も同じ。
世の中はコンピュータが無ければもう機能しない。

AIにより質問の答えをそれらしく返してくれるもの。
世界的に見ると、使用を禁止する国もある。
最大の理由は情報の漏洩が危惧されるかららしい。
日本では、教育の観点での使用禁止の声が大きい。
言っていることは確かに正論だが、レポート作成をchatgptにさせてしまうことで、知識が高まらないということらしい。
情報漏洩の危険について正確な情報は見えてこない。
情報漏洩の発生理由が明らかになれば、それを利用する情報漏洩リスクが高まるからだろうか。
chatgptはそれ自体が考えて答えを返しているわけではない。
少し前に騒がれたビッグデータを利用して、何らかの理論式で確度の高い回答と判定して、結果を返す。
意図的にフェイク情報とそれを参照した履歴を大量に残せば、その情報は確度の高いものとchatgptは判断するのではないだろうか。
chatgptに悪意をもったコンピュータ攻撃を行うコードを出力させることができたそうだ。
もちろん、通常の質問方法では回答を得ることはできない。
その質問方法も闇サイトでは情報交換されているらしい。
被害者に対する現状回復が加害者の責務にしかならず、犯罪を未然に罰することができないとは。

異次元の少子化対策を実施するための財源について、税金ではなく社会保険料を使うという。
テレビ番組で橋下徹氏が少子化対策大臣に財源を社会保険料にするのは、増税というと反対意見が大きくなるから社会保険料として徴収するのだからそれは卑怯なやり方だと噛み付いていた。
確かに、税金に財源を求めるならば所得税率を変更するか、消費税を上げるくらいしかない。
これはかなりハードルが高い。
仮に社会保険料で年間１兆円を確保するならば、全国民に年間１万円の社会保険料を負担してもらうことになる。
これにより、税収はざっくり1000億円減少することになる。
何だかよくわからないことになる。
税収減少の穴埋めに結局国債が発行される。
どこに人口と食糧生産と社会保障のバランス点があるのだろうか。
答えは出ているが、公開できないだけなのか、答えすら出せないでいるのか。国民が未来のない日本と共に歩き続けることに変わりはないのかも知れないが、何だかやるせない。

昨年くらいからだろうか。
４月に夏日となる日が数日ある。
かと思えば、前日比の最高気温が10度以上低くなるとか、寒暖差が半端ない。
そのうち、４月に真夏日となる日が出だして日本は完全に亜熱帯気候になるやもしれない。

岸田首相が襲撃されて、内閣支持率が上がった。
理由がサッパリ理解できないが、国家運営の秘訣が見える気がする。
よほどの悪人でない限り、判官贔屓は確実に成立する。
支持率を一時的にでもポンと上げるには、トップが誰かから襲撃されれば、それを守ろうと世論が動くということだ。
過去に大平首相が在任中に死亡したとき、自民党は直後の総選挙で弔い合戦として選挙戦を展開して大勝利を手にした。
政権が死に体とならず、軍事費用、少子化対策費用の財源確保のために、やることを容認したとみなす段取りはできたかも知れない。

県会議員が国政に対して何かできることなどないと書いたが、不勉強だった。
県議は意見書として、参議院、衆議院、内閣に対して要望を上げることができる。
ただし、これは県議会で賛成により可決されたものが対象となる。
どのような意見書を提出したのかはホームページなどでも確認することができる。
では、その意見書は誰が県議会に提出議案として上げるのか。
それは、各県会議員が行う。
議会議事の記録を見ればわかるが、意見書が可決されるのは、多数派となる政党のものだけで、それ以外の意見書は見事に否決される。
一方で少数政党は多数派の意見書に反対するが賛成多数でその意見書は可決される。
そうやって議会を通過した意見書だが、官僚が目を通して回答を作成。
担当大臣がサインして返される。
意見書が国政に反映されることなど奇跡でもない限りあり得ない。