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久し振りに足洗海岸での釣行。
海岸線が大きく後退していて驚いた。
水面が高くなったというか、陸側が下がったのだろう。
頻繁にキスのアタリがあるはずのポイントだったのだが、ほとんどキスのアタリがない。
結果は妻と2人でピンギスばかりの8匹止まり。
猛暑が原因なのか、地形変化が原因なのかは分からないが、何だか嫌な感じ。

ブロードコムがvmwareを買収した。
買収後にライセンス体系の見直しがあり、vmware製品を使う仮想環境の構築費用、維持費用が条件によっては10倍ほどに跳ね上がるケースもある。
これにより、現在の契約終了後の仮想環境にvmware以外のものを採用する動きが進んで、シェアトップのポジションは５年ほどで他の製品に取って代わられると予想している。
では、代替製品に何を採用するのが正解なのか。
日本ではWindowsのhypervがシェアを伸ばすのではないだろうか。
理由は、windowsのUIに慣れているから。
クライアントの中にも、これなら自社の情シスで運用できて、コスト削減、内製化も進むなんて考えるケースもあるだろう。
未来の勝者を目指すよりガラパゴスだと言われようが今のポジションが守られれば良いと考える企業、エンジニアは一体どのような選択をするだろう。

セブンイレブンが買収提案されている。
拒否すればTOBが実行される可能性があるという。
日本のセブンイレブンは元々の母体がイトーヨーカドー。
本体よりもコンビニ事業の方が売上も利益も大きい。
年間売上が１０兆円で時価総額が5兆円台。
円安で日本企業全体が安く、お買い得になっている。
かくいう日本もバブル最盛期の頃には円高で海外の企業や不動産を買い漁っていたのだからセブンイレブンに同情するのは筋違い。
とはいえ、為替は企業単独の問題ではないし、これがTOYOTAや日本郵便やNTTだったりしたらと考えると割り切るのも難しい。

原発事故から13年以上経過してようやくデプリの採取が始まる。
デプリは880トンあり、一度の採取で3グラム未満が取り出される。
そして、一度の採取には2週間要する。
最初の採取ペースで作業が進むなら、1100万年かけて全てのデプリが取り除かれる。
取り出したデプリをどう処理するかと言うのは重要な問題ではあるが、トラブルなく作業が進んだとして年間80グラムに満たないデプリのことを心配するのは何だか滑稽な気もする。
それよりも1100万年というと、ヒトが地球にまだ存在していなかったのだから、1100万年後だとヒトはすでに地球には存在していない可能性も十分にある。
だからといって、デプリ除去をしない理由にはならないが完全安全除去完了までデプリリスクがあり続けるならば1100万年あり続けるリスクはもはやリスクなどという生易しいものではない。

恐れていることの一つが現実になろうとしている。
自民党をぶっ潰すといって、日本の社会保険の根幹をぶっ壊したあの劇場型総理の息子が総裁選に立候補するようだ。
こうなったら頼むから誰か公開討論会で彼に政務能力が無いことを白日の下に晒してくれないか。
世の中が今より悪くなることがないと考えているメデタイ自民党員や、選挙に勝つことだけを考えている国会議員は国民の風向きが奴に向うと感じたら奴の親父のときと同じように奴を総理に担ぎ上げるかも知れない。
あぁ恐ろしい。、

資源が枯渇することなく作ることができるエネルギーを再生可能エネルギーと呼ぶ。
じゃあ何かが再生されることもないのに再生可能エネルギーと呼ぶのかなどと偏屈なことを考えてしまう。
太陽光発電にしろ、風力発電にしろ、設備を作るために排出された二酸化炭素とか、処分するために排出される二酸化炭素とかを無視すれば非常に優秀なものであることは認める。
二酸化炭素の排出量は中国と米国で世界の45%に上る。
両国は二酸化炭素排出に積極的ではない。
もしかすると、自国以外が二酸化炭素排出をゼロにすればいいだけだとすら考えているかも知れない。
地球が大きなダメージを受ければ国土面積的にも被害が大きいのは彼らなのだが、その前に小さな島国である日本など消え去っているかもね。

何だかんだと、工具が好きだ。
それほど使用頻度が高くない工具と考えると、プロが使うような高価なものには手が出ない。
例えば、インパクトドライバーはバッテリー駆動のものが主流だが、所持してるのはコード式。
レンチセットも欲しいが、使うサイズは限られているので、必要なものだけ買おうかとか思う。
元々電気工学科なので、車の電装などは興味があるし、結線は端子接続にハンダを使ってみたりするが、本当ならば圧着端子でさらっと作業したい。
だが、これを今後どのくらい使うかと自問するとあまり高いものは購入できないのだが、安物はどうしても結線に不安がある。
結局自分の購入意欲を肯定するための言い訳にすぎないのだけどね。

有効求人倍率とは、職を求める人数に対する求人数の割合なので、この数値が1を超えていれば、求職者の数よりも求人数の方が多いということになる。
しかし、失業率かゼロになることはない。
憲法が保障する職業選択の自由があるから、求人かあっても希望する職でなければ人は就職しないからだ。
新卒だとか、第二新卒とかそんな言葉がある。
学生から社会人になる年齢から3年くらいまでをそう呼ぶが、一般的には大学卒業以上の学歴でしか使われないのではないだろうか。
第二新卒の年齢を過ぎると、所謂中途採用枠での転職となる。
求人企業も、第二新卒であれば新入社員教育を実施してくれるところが多いだろう。
だが、中途採用枠となると、最低限の社会人教育ができているうえで、さらにどのようなスキルがあるかで求人が大きく変化すると言っても過言ではない。
この時点で、ある程度きちんと就職できなかった場合、生涯非正規雇用に甘んじるか、収入面でかなり不利な企業の正社員になることを覚悟しないといけない。
終身雇用制の功罪はいろいろと言われるが、誰しもが自分のスキルでヒラヒラと企業を渡っていける訳では無い。
大抵多くの社会人はスキルを過信して仕事選びに失敗する。
昨今では退職代行会社に依頼して退職するケースが増えているようだが、企業側もまた然り。
リストラ代行会社が人員削減を行うケースが大きく増加することになるのではないだろうか。

岸田総理が9月に行われる総裁選への不出馬を表明した。
自民党の総裁選に勝利するということは日本の首相に選ばれるということだ。
ここにきて、岸田首相の功罪をあげつらうネット記事も多く見られる。
ライターも功罪の功を拾うことで少数意見としてのビューを稼ぎたいという気持ちが働くのだろう。
内閣支持率が首相の支持率とイコールのように捉えられるが、それは本当はあまり正しい評価では無いと考える。
防衛費の増強は日本のおかれた地理的位置や情勢から必要なことだと認めるし、少子化対策にしたって、男女平等かこれだけ叫ばれている中では戦中の産めよ増やせよなどと言えるわけがない。
収支バランスが圧倒的に悪化する中で、あまりにも国民が無責任に振る舞っているのだから、これからも日本の人口は減り続け、そのうちに国防なんて意味が無いことになってしまう可能性だってある。
1つだけ確信していることは、小泉氏が総理になれば、日本という国はさらに弱体化するだろうと言うことだ。
でも、彼の父親の時と同じように選挙に勝てるというだけの理由で彼を総理にしてしまう可能性があるんだよな。

米国SWATのテレビドラマ篇をアマプラで見ている。
登場人物がまさにステレオタイプのアメリカ人。
だが、日本では理解が難しい人種問題や、銃社会の怖さが随所に感じられる。
今回のオリンピック開催国であるフランスも植民地を有し、アフリカ大陸から奴隷を連れて来ていた。
なのでというと語弊が生じるが、身体能力の高い黒人系フランス人のオリンピック選手が多く見られる。
日本のオリンピック代表でも、黒人系選手が増えているが、フランスや米国のそれとはルーツが異なる。
人種差別が日本に存在しない訳では無く、もしかすると米国のそれよりも表だったものでない分、深刻度は高い可能性もある。
差別が生まれる根本原因が日本と欧米諸国では異なるのは歴史背景が重く深く底流として流れている。
かつて植民他を有していた国々が賠償責任を果たさないことは、頑然とした事実で、その事がある限り、結局人種に対する優劣意識が消えることはない。