毎日欠かさずにブログを投稿して、2023年の9月23日で丸5年になりました。
記事を書いているのは、まとめてなので毎日書いて投稿というわけではありません。
毎日投稿していても、特別良いことがあるわけでも無いですが、ここまで連続したのだからできるだけ続けていきたいと思うのが心情というもの。
もう暫くは頑張ってみます。
2023年大相撲秋場所
優勝は貴景勝。
11勝4敗で平幕の熱海富士との優勝決定戦。
横綱昇進条件は二場所連続優勝か、それに準ずる成績なので、今年の最終場所に綱取りがかかるのだけれど、今場所の勝星11での優勝に対して、厳しい見方もあるようで、来場所で優勝したとしても、かなり良い内容でなければ横綱昇進は難しいと見る人もいる。
確かに、優勝決定戦では立ち合いで変わってのはたき込みなので、平幕相手の取組としては、どうなのだと感じた。
さて、朝乃山は最終的には9勝6敗の成績で終わった。
勝越すには勝越したが、やはり二桁勝たなければ元大関としては物足りない結果と言える。
最終場所での予想番付では三役昇進はない。
現小結がふたりとも負け越しただけに、11勝できていれば優勝決定戦にも絡むことができたし、小結も確定だっただろう。
結局前頭筆頭と2枚目の阿炎が小結となると予想される。
貴景勝以外の大関はもっと物足りない結果だった。
カド番の霧島は勝越すには勝越したが、二桁には届かず。
豊昇龍は千秋楽でようやく勝越しを決めるなど、全く大関らしいとは言えない。
3関脇は揃って勝ち越してはいるものの、大関昇進へ3場所で33勝という目安には厳しいものがある。
現在大関が3人いる状況では、目安に届かない勝星ではまず大関への昇進は無いだろう。
2023年14回目釣行
10年ぶり以上のサヨリ釣り。
イカの塩辛を餌にすればかなり釣れるらしいと情報があったが、なかなか思い通りにはいかなかった。
まず、スルメイカの塩辛はかなり固い。
針に刺すのさえ一苦労する。
加えて、集魚効果も期待ほどではなかった。
場所は新湊。
緩やかな流れが絶えずあって、撒き餌をしてもサヨリの足を止められない。
10:30ころから台風のような風が吹き出して終了。
ボウズではないが、鉛筆サヨリが妻と二人で合わせて6尾。
撒き餌は米ぬかに、イワシ粉、アジジャンボを適当にブレンド。
かなり緩めに溶いて巻くと、アジにはかなりの集魚効果がありそう。
サヨリに対する集魚効果もあるにはあるが、流れる状況では狙いたいポイントでなかなか食わせることができない。
仕掛け絡みも改良の余地あり。
シモリ玉の止め方とか、ラインの太さとか工夫次第でチョイ投げサヨリの定番を作れるかも知れない。
企業定着率
自分が社会人になった頃なので、令和5年の時点の、37年ほど前は従業員が早々に辞めてしまう会社は良くない会社だというイメージが強かった。
そんな会社ほど優秀な社員は早々に辞めて次のキャリアを目指すというのも、定説だった。
今となれば、それが正しい見方だったのか怪しいところがある。
本当は落ちこぼれて辞めてしまう従業員のほうが、多かったのではないかということだ。
今の世の中、人手不足と言いながら大企業ではシニア世代に早くリタイアしてほしいと考えている。
セカンドキャリア支援とかうまいことを言って、賃金の高い世代を細らせようと手をこまねいている。
そもそも、何でシニア世代の賃金が高いのか。
若い頃に高い賃金を支払わなかったツケだ。
一旦上げた賃金を下げることはかなり難しい。
貰ったお金での生活レベルに慣れてしまっているのだから、急に賃金を下げられてはたまったものじゃない。
政府も企業も雇用の流動性を高めようとしているという、乱暴な見方の記事が日経系のメディアに掲載されていた。
政府がそう考えているという理由は、退職金に対する税の優遇措置を見直そうとしているからだそうだ。
そうなると、企業は定年まで勤めるより早期退職したほうが得ですよと言いやすくなる。
しかし、政府にすれば税収が増えれば良いだけの話なので、早期退職しようがしまいが、トータルの税収が増えれば良いだけのこと。
そもそも、馬鹿みたいに高い累進課税を下げて企業に有利な税制にしたから、税収全体が下がったのではないだろうか。
国庫が寒いと税金を使った事業ができないし、寄付金という名目の賄賂も貰えないのだからね。
労働力の流動化は、高いに越したことはない。
ただし、それは若いから高い賃金は払えないとかそんな企業にばかり都合のよい話がなくなる前提だと思うのだけれど。
ビジネスクラスの利用
高岡市の市長と市議会議長と市の職員が米国の姉妹都市訪問でビジネスクラスを利用することが、報道された。
ただし、ビジネスクラスを利用するのは市長と市議会議長だけで、一般職員はエコノミークラスを使う。
何故ビジネスクラスを使うのかとの質問に対して、長時間の移動後の業務パフォーマンスを考慮してのことだそうだ。
ふざけるなと思うのは、自分だけではないだろう。
私の予想では、市長は差額を自腹負担。
議長はエコノミークラスに変更するだろう。
もしも、ビジネスクラスを利用した場合、片道で30万から40万ほどの差額を負担しなければいけない。
高岡市の一ヶ月分の議員報酬と議長報酬の合計の半分近い負担になる。
もしも負担しますと言った場合は、自民県連から相当額のお金が渡される話がついたケースだろう。
英語で流暢に会話ができるくらいなら、トップセールスとかそんなことも考えられるのだが、果たして市長と議長はどうなのだろうか?
てんで駄目な朝乃山
今場所の朝乃山は勝越しが危ぶまれる星取り。
場所前には元横綱の白鵬から優勝候補などと言われていたが、12日目が終わった時点で7勝5敗。
トップを走る熱海富士は前頭15枚目だが、優勝争いでこれから3役との取組が組まれるだろうから朝乃山との対決は今場所は無いと予想しているが、こればかりは分からない。何とか勝越しできたところで、番付を上げるのはもしかするとできないかも知れない。
関脇、大関が6名いるが圧倒的に強いとは言い切れない。
上位陣だけで星のつぶしあいをしているならともかく、平幕に対してもあっさり負けてしまうことも多い。
朝乃山もしかり。
中国は勝ち組なのか
GDPを見れば、5%以上の成長率なのだから、経済勝ち組と言えるだろう。
実際に、日本にとって輸出にしろインバウンドにしろ現在のところ最重要な国となっている。
中国の経済基盤の堅調さは、言うまでもなく人口の多さが支えている。
次に上げるならば、工業生産性であり、世界の工場と呼ばれている。
だが、工業生産性は人口が支えているとするならば、中国が好調な理由は人口、とりわけ労働人口の豊富さに依存していることになる。
ここにきて、中国の人民は工業勤務、所謂ブルーカラーから収入の高いホワイトカラーへと目を向けている。
確かに中国の大学の優秀さはもはや日本の最高学府を凌駕しているのだから、優秀な人材の数では日本よりもはるかに勝っている。
しかし、その結果として少子化が急激に進んでいる。
ひとりっ子政策はとっくに廃止されたが合計特殊出生率は日本よりも低い数字になっている。
今はまだ高齢者を支えることが困難ではないが、人口のパイが大きいだけ高齢者社会となった時には経済が悲鳴を上げることは容易に想像できる。
日本が超高齢社会に突入した時に、社会政策として画期的な手法を見つけていれば、中国はそれに習うことができるが、おそらく日本が画期的手法を作り出すことは無いだろう。
かつての豊臣秀吉のように、外国に対して経済問題の打破を求めるかもしれない。
となると、結局中国は勝ち組と呼べるのかも知れない。
日本の恥とか考えるわけだ
またまた、ジャニーズ問題について。
世界的な評価はどうでも良いというのなら、海外の声など気にしなくていい。
企業にしたって、ジャニーズの値段が下がるのなら、バンバン使いますよ。
嫌な人には買って貰わなくっても、気にしません。
そんな企業がでてこないものか。
ジャニーズの中の人にしても、被害者達に証拠あるなら出してみろ。
裁判上等だぜ。
長引いたら、金のある方が勝つことになってんだ。
加害者も死んでしまっていないんだから、こっちは負けないよ。
くらい開き直りできないものか。
本当に酷いことをしたのだと考えている人が一体どれだけいるのだろうか。
モラルある人間として見られたいから、大騒ぎしている人がすごく多いんじゃないかと考えるわけだ。
被害者が憤るのは理解できる。
しかし、叩かれているマスコミにしたって、運が悪いくらいにしか思ってなくて、犯罪に対する怒りなんてものは持ち合わせてないだろう。
世界から異常だと思われようが、これが日本の常識なんです。と言えない弱さがあるから、大騒ぎしているだけにしか見えなくなってきた。
個人的には、犯罪に加担した組織がお咎めなしってのが気に食わないだけなのかもしれない。
科学的根拠はどこまで信用すれば良いのか
タイトルをどこまで信用できるのか、にするか、信用すれば良いのか、にするか少し悩んだ。
信用できるのか、とした場合は科学的根拠に基づいて判断する必要があるので、おそらくは殆どのことについてその科学的根拠というものは不確かだと考えた。
信用すれば良いのか、だと不確かな要素があることを前提として判断することになるので、リスクコントロールなんかが重要になる。
何故こんなタイトルで書いているかというと、原発処理水の海洋放出の問題で、ヒロユキ氏が反対派の言った、それなら処理水を飲めるのか?という発言に対して、処理水が飲用できるかとそれが危険かということを同次元で語ることはそもそもナンセンスだという言葉が気になったからだ。
確かに、処理水が飲めるかと言うことと、その処理水が安全なのかかと言うことを同意義と捉えることは間違っているが、飲めるのかと発言した人にしても、海水をそのまま飲めるかと、問うたわけではない。
海水に対して飲料水を作る工程を経た上で飲めるのかと問うているのは暗黙の前提とすべきだろう。
そこで肝心なのは、安全だという科学的根拠を信用できるのかということだ。
安全だという主張が信用できるか否かで切り分けるならば、安全であるということは証明できない。
信用すればいいのか、となるとリスクを理解した上で、そのリスクが許容できるかどうかの判断になる。
中国で日本産の食料が危険だと言って排除しようとする動きは、日本が示す安全性がリスクゼロだと判断できないからであって、嫌がらせではない。
もちろん、レンガを投げつけたりの抗議行動については、許されないものもある。
でも、日本近海で採った海産物が中国の食卓に並ぶであろうことは想像に難くないのだが、そんな海産物も中国国民は食べないのだろうか。
海が汚染されているという意味では、マイクロプラスチックの問題の方が深刻だと思うのだけれど。
自治体消滅危機
全国の首長に対して共同通信が人口減少に関するアンケートで富山県の知事と15市町村長の合計16名が回答した内容が、北日本新聞に掲載されていた。
強い危機感を抱いているのは小矢部市長と南砺市長の2名。
ある程度危機感を抱いているのは13名。
危機感をあまり抱いていないのが砺波市長だけという結果になった。
重点的に取り組むべき対策で最も多い回答が、子育て世帯の経済負担低減、次いで、I、Uターンなどを含む移住、定住促進、企業誘致など雇用、就業機会の確保、地域コミュニティ維持強化だそうだ。
具体的にどうするかなどは、各市町村それぞれで対案を持っているのだろうが、例えば子育て世代への経済負担低減としてよくあげられる、何歳までの医療費無料とか、給食費の全額補助などが、すぐに思い浮かぶ。
子供を1人育てるには大変なお金がかかるのだから、医療費や給食費程度で子供をもう一人設けようなどと考えるだろうか。
さらに、地元の教育機関が優秀な学生の排出ができなければ学生は地元を離れてしまう。
そしてそのまま地元以外で就職してしまう。
仮に地元の高等教育機関が優秀であったとしても、地元の企業に就職するとは限らない。
むしろ、優秀であればあるほど、地元を離れて就職するだろう。
とりあえず、子供を増やさなければと考えるのは至極普通に聞こえるが、あまり効果的だとも思えない。
首長にしても、親が地方議員だったりする二世議員の方も増えてきている。
地方では議員の報酬が地元中小企業よりも高い場合も多いだろう。
生活に窮するようなことのない首長が考える施策などどれだけ効果があるだろうか。