投稿者: wpmaster

妻の実家で倉庫のような家があり、管理している。
先日の強風で壁のトタン板の一部が剥がれていると連絡があった。
写真が送られてきていて、ほおっておくと危険なので仕事を早く切り上げて補修に行った。
アルミのハシゴを使って、インパクトドライバーとコーススレッドでトタンを打ち付けた。
幸いにも外れたのは１枚のトタン板だったので、外れたトタン板は１時間ほどで固定できた。
元々細いネジクギで止まっているのだが、見るとかなりのクギが浮いてきている。
ついでに手の届く範囲でコーススレッド固定をした。
数年前にもこの家のトタン板が浮いて補修したのだけれど、やはり老朽化が進んでいるので次々とトタン板が外れる可能性は高い。
妻が相続した倉庫と土地で利用予定もないので売却したいと考えているようだが、それまでは周囲に住んでいる人に迷惑をかけないように最低限のメンテナンスはやる必要がある。
水道も電気も通っているので、使っていないとは言え基本料金くらいは毎月支払うし、固定資産税もかかれば、定期的な草刈りだってやる必要がある。
場所的には悪くないので、売却はできると思うのだが、こればっかりは分からない。
それまではメンテナンスを続けていくしかない。

富山市長と富山市議のダブル選挙が始まった。
現職市長と共産党の推薦候補による対決となった。
前富山市長である森氏が進めたコンパクトシティ構想で富山駅中心部は大きく発展したと言ってよいだろう。
後任の藤井市長は路線を継承した市政を進めている。
対抗候補はコンパクトシティ構想で地方部が取り残されたとして、市全体を発展させる必要があるとし、財源についても税金の使い方を見直すことで確保できるとしている。
富山の人口減少は避けられない。
そんな状況の下で県内最大の面積を持つ富山市全体を発展させると言うのは、本当にできることなのだろうか。
仮にその言葉を信じて共産候補が市長となった場合、在任期間にリソースの有効投資はされずに、大して効果の無い中学校の給食無償化とか、上下水道の値上げやゴミ収集の有償化を止めるとか、人口減少を止めるには弱すぎて、市民の幸福満足度も高まらず、市民全員で貧しさを分かち合えばいいでしょという自己満足と言うか党の満足のために失われる数年間が発生する。
一方、市議選については前回政活費の不正利用で落選した市議たちが再び立候補する。
落選したことで責任を果たしたと考えての立候補だろうか。
恥知らずにもほどがある。
そして、そのうちの何人かは市議に復活するかも知れないと言うのが恐ろしい。

日本企業が世界的に1流であるならば、確かに誇らしく感じるのは事実だ。
それは、オリンピックで日本人選手が金メダルを取ったときに感じる誇らしさに近い思いだろう。
近年、日本を代表する企業のトップが外国人になるケースも多くある。
そんな時、今の私は何だか残念な気持ちになってしまう。
だが、そんなことはどうだって良いことなのだ。
むしろ、日本発であってももはや世界企業だと言われるくらいの方がはるかに良い。
企業は法人格を有する。
法人がたまたま日本で最初に登記したにすぎないケースがこれからは増えて欲しい。
国家としては、外貨と税収を日本のために稼いで欲しいので、日本企業ということを重視する。
だが、法人が日本は住みにくい国だと感じ、海外に移転することはあり得る。
あぁ出ていかないでと騒ぐのは、日本における地方の人口流出と同じだ。
海外からの働き手を期待しながら、安く使おうというセコさは、日本が憧れられる国の時ならまだしも、今や貧乏旗本の三男坊みたいな日本においては愚かしいほど憐れだ。
労働者にすれば、どこの国の企業だろうが生活を豊かにしてくれるだけの報酬を出してくれる企業が一番なのは間違いない。
だが、日本の労働力の質はかつての発展途上国の国と比べて特筆できるほど優秀なのだろうか。
技術開発力が無いのに、ブルーカラーではなくホワイトカラーが優遇され、経済的なシワ寄せを低所得層に寄せられるだけ寄せる国では、高度医療の発展をリードすることも、エネルギー技術の発展も、IT技術の発展も海外任せ。
かつてならば、海外技術をブラッシュアップして付加価値を付けることのできた面影は残っているのだろうか。
もはや、日本でなくてはいけない理由がないということに世界が気づくのは時間の問題だと思うのだけれど。

覚えているだろうか。
政府は日本の消費をインフレに誘導すると言っていた。
奇しくも日本は現在インフレが進んでいる。
だが、このインフレは日本政府がコントロールしているものではない。
日銀は日本の金利を変更したから、インフレ基調に推移したのだとうそぶくかも知れない。
歴史上政権が国家を支配する条件は、武力しかない。
平和を推し進めると国家以外が力を持ち、良い言葉を使えば自由経済のもとに日常が存在することになる。
自由主義が素晴らしいと言うならば、公助はゼロでも文句は言えない。
社会的弱者を社会全体で支えようとするのは、人間の善意のおごりでしか無い。
だが、この仕組みはそう簡単には抜け出せないようにできている。
少なくとも日本では高齢になると社会的弱者となる。
そうなる前には、社会的弱者を支える立場として短くない期間を過ごしてきた。
それを今更社会のセーフティネットは廃棄しますなどと言って、誰が納得するだろう。
この状況から脱出する方法はたった一つだ。
社会的弱者を排除した公助のない社会を構築するしかない。
では、社会的弱者はどうなるのか？
公助のない社会と完全に分離した、公助だけで成立するもうひとつの社会の中におき、２つの社会は絶対に交わらないというルールで運営するしかないだろう。
公助のみの社会では、個人の資産保有は認められない。
個人資産を原資として、その範囲での公助しか行わないルールにしないと、成り立たないからだ。
日本は自由主義国家だと言うが、国家の運営システムに関しては完全な社会主義だと言われる。
そんなことをして、歪が生じない訳が無い。

メタニウムDCをフルセラミックベアリング換装して、初の釣行に行ってきた。
釣果はサッパリダメだったが、スプール回転が良くなった状態でのキャストを試すことも大きな目的だったので、フルキャストしてみたり、ブレーキ設定を1にしてみたりと色々試した。
オモリは3号なのでおよそ11グラム。
ロッドの錘負荷は2−18グラムなので、無理のない範囲と言うかかなり軽めかも。
まず、ベアリング回転音が凄い。
DC音がかき消される。
飛距離に関しては伸びたかも。
位の差しか感じられないが、巻上げの感じはかなり軽い。
もう1台のDCリールであるSLX DC XTもフルセラミックベアリングに換装することにした。
こちらはどう化けるか楽しみだ。

何のこっちゃと思われる人が多いだろう。
これは激安PEラインと呼ばれるもので、中でも割と評判の良い2つになる。
保有しているリールのライン巻きかえの為に選んだのは、アッシュコンフィッシュの2号ライン。
注文してから到着までは、国内在庫があれば早いがそうでないと国際郵便で送られてくるので時間がかかる。
スピニングリールのラインがライントラブルで切っていき、なくなりかけていたので、急遽放浪カモメの2号ラインを購入した。
PE2号は結構太いラインで、しかも海外メーカーのものは国内メーカーよりも太いと言うのが通常なのだが、アブのベイトリールに巻くつもりで買っておいたシマノのピットブル、放浪カモメ、届いたアッシュコンフィッシュの3つの実物を比較できた。
マイクロノギスとかで測ってはないが、放浪カモメのラインが一番太く見える。
ボビンに書かれた太さでは、放浪カモメの方が、アッシュコンフィッシュよりも細いのだけれど、見た目は絶対にカモメの方が太い。
アッシュコンフィッシュはピットブルと変わらない太さ。
後は強度がどうなのかだが、2号を選んだので多少弱くても問題無い。
1年前に巻いたメタニウムのピットブル1号は高切れした。
切れたのがリーダーとの結び目だったのか、PEだったのかはっきりしないが案外耐久度は国内メーカーでも高くないかも。
後は実釣でどうかだ。

大きく分けると、ナイロンライン、フロロカーボンライン、PEラインの3種類になる。
最近ではアジングなどの繊細な仕掛けの釣りでエステルラインが使われるようだが、基本的に自分がやる釣りでは使うことはないと思うのでこれは除く。
ダイソーのロケットカゴがお気に入りで、予備を含めて8個ほど持っている。
ダイソー釣具のスナップ系金具は錆びる。
ロケットカゴに使われているものも錆びるので、使用するときには糸を含めて交換してから使う。
最近では、上下の穴でラインが擦れて切れたことから、穴にも改造を施している。
これに使われているラインは恐らくダイソーのナイロンラインの7号。
なので、交換するのも同じダイソーナイロンラインの7号を使っている。
さて、このナイロンラインだが、耐久性が低い。
水分を吸収するし、紫外線でも劣化する。
カゴのラインはそうそう変えるものではないので、ここはフロロカーボンラインにしておきたい。
一方でサビキ仕掛けは消耗品。
ハリ絡みの防止と交換のために回転ビーズを使ってはいるが、ロストすることもあるので、シーズン通して使い続けることは多分できない。
今はカーボナイロンの4号を幹糸にしている。
このライン、カーボン特性が強いかと言うとそうでもなく、極めてナイロンラインに近いものらしい。
であれば、劣化を考慮して毎回とまで行かなくても2回の釣行位で作り直すのが妥当なところだろう。
こちらもフロロカーボンにすれば良いじゃないかと思われるかも知れないが、カーボナイロンラインは500mボビン巻きなので、何かに使わないと無くなりそうにもない。
仕掛けひとつ作るのに1.5メートル。
夫婦2人分作るので3メートル使うのだが、一生ありそうな量。
ちょい投げ釣り用に使っているベイトリールのリーダーに使って毎回交換すればいいのだろうが、使っているロッドのガイド径が小さくて少しでも大きな結び目になると、トップガイドに引っかかるので使えない。
サビキ釣りの時のリーダーではどうかと言うと、こちらもウキのシモリペットが結び目で引っかかるとまずい。
残すはちょい投げの時に普段は一本ハリのところを二本バリの仕掛けとして使うくらいしかなさそうだ。

米国が中国に50%の追加関税を課すと発表し、中国も米国に最後まで付き合うとしている。
最後まで付き合うと言うのが具体的にどういった措置を指しているのかは不明だが、追加関税に対しては報復関税で対抗するということだろうが、同率関税を追加するのか、さらに高率の関税を課すのかは不明だ。
米国が追加関税を課すのは、貿易赤字を計上している国に対してだ。
言い分としては、貿易赤字の金額を解消するだけの関税を課すと言うのだけれど、この算出結果の信憑性について言及しているサイトも多くある。
この時代に今更保護貿易で自国経済が回復するなどと考えている国に対して、計算式がおかしいと言ったところで、頭のおかしい人に正論を解こうとするようなものだとは思わないのだろうか。
中国の対抗策は極めて単純明快だ。
だが、彼の国は今まで一度も外国との戦争で勝ったことの無い国だ。
そろそろ俺等も戦争しても勝てるんじゃないの？
とか考えているのだろうか。
それとも、過去の世界大戦の発端は経済的な問題だと言うことを理解していないのだろうか。
仮に戦争が起きたとして、正しいのが中国の主張だとしても、負けてしまえば中国は多大な賠償金を支払うことになり、更に世界の経済は冷え込むことになる。
地球上の経済は最終的には消費する人口が多い国がイニシアチブを握るのだから、敗戦国になったとして誰一人得はしない。

メルマガでソフトウェアテストの重要性が高まっているという記事が配信された。
ソフトウェアのテストで何が最も重要か、それはエラー発生時のテストだと考えている。
設計に基づくユニットテストのカバレージと検出したエラーによるシステムの挙動だ。
exceptionをトライキャッチしていないからダメなコードだともっともらしくいう浅薄な意見が聞かれることもある。
確かにexceptionを捉えていないのは良くないが、発生しうる全てのexception種別に応じて適切な処理がされるようなコードを書いているかを判断しなければ、意味がないと考える。
どんな例外が発生したのかはスタックトレースをログに出力するのだから良いのだと考える人もいるだろう。
だが、一概に例外発生と言っても通常運用のユーザー操作で起こり得るものも多くある。
サーバクライアントシステムではクライアントが処理を中断する操作もあり得るわけだから、ioexceptionは記録だけ残して必要なロールバックがされるだけで十分。
一方でヌルポが発生したらそれは明らかなバグか、そうでなけれはシステムの重大な障害が原因なので、例外発生は特に面倒だ。
今までの経験上、テストの着眼点は正常運用動作確認が最優先でエラーについては工数の割に効果が低いと捉えられがちで、重大障害が発生したら大騒ぎして、テストの不備を批判する人が多い。
テストの自動化についても、30年以上前からこれで解決みたいなことが言われているが、バッチリハマったとは聞いたことがない。
ソフトウェア業界の人間は、山師が多いということだろうか。

関税措置の影響で米国株が暴落している。
合わせたように、日本株も暴落している。
今は買い時だという人もいるが、底を打ったわけではないので、買い時であるかもしれないが、最良のタイミングでないことは確実だ。
投機家はさぞかし忙しいことだろう。
では米国株が反転するのはいつなのか。
トランプの思惑では一時的に米国株は下げるが決算が発表されれば一気に回復、更には史上最高値を更新する可能性もあると考えているかも知れない。
悲惨なのは日本株だ。
今は米国株に引きずられて下げ、次は決算のタイミングで更に下げる可能性もある。
自由貿易主義は第二次大戦のキッカケが貿易赤字により起きたとされることから、世界的にスタンダードな考え方になった。
だが、完全な自由貿易主義は絶対に必要な自国産業を壊滅させる可能性もあるため、食料であるとかそういったものには関税をかけることになる。
米国は農産物の輸出において、日本が保護貿易として不当に高い関税をかけているとしている。
昨今の米不足からも米国からの輸入を関税を下げてバンバン増やせば良いじゃないかと考える人もいるだろう。
正直なところ、私自身も一時的にアメリカ米の関税を撤廃して輸入を増やして備蓄米の放出をしなければ良かったのではないかと考えている。
世界的に見て株安比率は日本が最も大きい。
これは日本の未来は日本ではなく米国が握っていると、世間は見ていると言ってしまうのは極論だろうか。