投稿者: wpmaster

TV番組で世界の知られざるグルメとかで飲食店での食事を紹介していた。
番組ではテロップで食事の値段を日本円で知らせる。
英国の朝食は日本円で2800円ほどしていたのでかなり高額だ。
一方で韓国、インドでは日本円ではかなり安価な食事になっていた。
考えてみれば円安といっても、それは対ドル為替での話。
韓国なども、対ドルの為替ではウォン安なのだろう。
円安は国民にとっては厳しい事態だが、日本国としてはどうだろうか。
日本は米ドルをかなり保有している。
今では米国債の保有金額は中国が１位だがそれまではずっと日本がダントツで多くの米国債を保有していたのだ。
虎の尾を踏む行為になるかも知れないが、米国債を買い換えず償還して得たドルで日本円を買えば、為替は円高に振れる。
対外支援の金額も円ではなくドルで発表してもらいたいものだ。
世界のスタンダードマネーが米ドルなのだから。

何かと突っ込みどころの多い、異次元の少子化対策の目玉の1つとも言える児童手当の給付。
自民党が下野していた時に、子ども手当の一律給付が行われた。
その時に下野した自民党議員が、バラマキだ。愚か者と国会で発言した。
このことが取り沙汰されて、発言した議員は反省していると言っている。
何に対して反省しているかというと、国会議員として節度のある態度でなかったことに対してであるらしい。
今行おうとしている子ども手当と何が違うのか私には解らないのだが、愚かな政策は一度きりの支給だから、効果がほとんど無いということで、継続支給するなら優れた政策ということなのだろうか。
国家を衰退させないようにするのならば、未曾有の危機である出生数の減少に対しては政党の壁を超えて対応するための知恵を絞らないといけないと思う。
だが、人間の種保存本能を超えて今の事象が起きているのだとすれば、これは受け入れるしかないことなのかも知れない。

官僚は頭がいい。
頭の良さの判断基準は学業成績。
これに、異を唱えるつもりは毛頭ない。
彼らを統べるものは、政治。
もっと細かく言うなら行政権を持つ内閣が彼らを統べる。
日本でもようやく、AIの利用に関するガイドラインを定めようとする動きが出てきた。
立法権をもつ国会でこれを定めるわけだ。
だが、その中身は国会議員が作成するわけではなく、官僚が作成する。
担当大臣がいいか悪いか判断した上で国会審議にかけるのだけれど、高度な判断は困難なので、有識者委員会が実際の判断を行うことになる。
有識者委員会の構成員は官僚が選出する場合もあれば、担当大臣の推薦で参加する場合もあることは、容易に予想できる。
何が言いたいのかというと、日本の国会議員に必要なことは、頭の良さではない。
有権者受けする情熱だとか、ブレーンが考えた国家理想だとかと、組織力。
官僚も思ったより自由に政策を組み立てられるわけではないだろう。
AIよりも優秀な官僚であれば、AIに関するガイドラインを作成することに疑念は抱かないが、果たして数年後のAIに対してガイドラインを定めることはできるのか？

自分は納税の手続きがあるので、マイナカードを返納するつもりは今のところ無いが、返納する人が出てきているとのことだ。
全ての自治体が返納を集計している訳ではないので、正確な数字はわからないが、新聞では集計されてわかっているのが数百人分とのことらしい。
これだけならば、大騒ぎするほどのことではない。
全体から見れば本当に僅かな人数だからだ。
返納した人の理由は制度への不信感だったり、情報漏洩が怖いというのがあるようだが、返納したからと言って情報漏洩を防ぐことができるのかは疑問が残る。
カードを返納しても、一旦保存された情報が完全に削除される保証は無いと考えるのが良いだろう。
現状のマイナカードのシステムでレコード削除するのは危険だ。
それこそ、返納した人ではない情報が削除されてしまうリスクがある。
興味があるのはカード返納の記事が新聞で報道されることで、返納者が急増することになる可能性は大きくなるのではないかということだ。
カード発行時にもらえたマイナポイントはカードを返納しても返却しなくても良いとのこと。
実際にカードを発行してポイントを貰った後すぐに、返納する人もいたようだ。
河野デジタル担当大臣に責任の全てがあるわけではないが、ここまでくると制度設計すら正しいものなのか、資産の安全性を脅かさないのか、十分な議論検討がされているのか、正しい最終判断をしたのかなど根底に関わることすら怪しくなる。

明らかに国に責任の一端のある過去の国民犠牲も同じような考え方が積み重なって起きたのだろうという、想像をしてしまう。
新聞の報道の仕方は過ちを抑止するという点で正しい判断なのかもしれない。

いわゆる、２サイクルエンジンではエンジンオイルを交換する代わりに、燃料に潤滑油を混ぜたものを使う。
これが混合ガソリンだ。
ホームセンターなどで販売しているが、通常のガソリンと比べるとけっこうな値段がする。
２サイクルエンジンオイルを市販のガソリンに混ぜれば良いので、こちらの方が安上がりになる。
だが、あまり安物のエンジンオイルではなく、グレードの高いオイルを使った方が良いので、自分で混合して作る手間を考えると、どちらが良いのかはその人の判斷による。
大体混合比は1:25なので、１リットルのオイルで２５リッターのガソリンと混合することになるので、合計で２６リッターの混合ガソリンが作れる。
だが実は混合比はもう少し低くしたほうが、エンジンが快適に回るという意見もある。
1:50で良いという話もあるくらいだが、実際はそこまで薄いものは怖くて使ったことがない。
潤滑成分が少なくなると、エンジンが焼き付く可能性が高くなる。
自分の場合、オイル30ccに対してレギュラーガソリンを１リットル混合している。
エンジンの刈払機で使っているが、年間15-6時間の使用で、大体2-3リットルの燃料を使うくらいか。
燃料を作るときは、ガソリン３リットルくらい使う。
これで１年分の燃料になる。
携行缶で５リッター買って、耕運機で使った残りで草刈り機の燃料を作ると丁度いいくらい。
今年は耕運機を使っていないので、携行缶でガソリンを購入していない。
そういえば、京都アニメーションへの放火事件の後から、携行缶でガソリンを購入する際に、身分証明書の提示と、使用目的の記入が義務付けられた。
それまでは、車のガソリンを入れるついでに２−３リットルだけ携行缶に自分で入れていたが、今ではそれはできなくなった。
抑止効果狙いなのだろうが、放火してやろうと考えている犯罪者に対して、本当に抑止効果があるのだろうか。

マイナカードの住民票発行トラブルで自主点検を行った富士通japanだが、点検完了後に再び不具合が発生した。
これはかなりヤバい状況だが、マイナカードを使った住民票発行でなぜ他人のものが出てしまうのか？
マイナカードの番号はユニークなキーとしてDBからレコードを読み取れる。
単純に考えれば何故違う住民票が出力されるのか、不思議に思う人も多いだろう。
コンビニは全国にある。
マイナカードで住民票が発行できるのは対応している自治体だけだ。
そうでない自治体のマイナカードでは発行はできない。
DBのレコード1億件に対して、どこの自治体のカードなのか、その自治体が住民票発行サービスに対応しているか、そこまで判断してから、自治体のサーバーに対して、住民票のデータを要求する。
そこまでを1セッションで処理しようとすると、高負荷には耐えきれなくなる。
なのでどこかでセッション情報を保持するような仕組みを持つはずだが、ここで誤ったセッションと紐付けられたのではないだろうか。
いずれにしても、マイナカード問題を鎮静化したい政府の思惑から大きく外れた。
だが、このシステム開発を今更他社に引き継ぐことは考えられない。
もしもそんなことをしたら、更に不具合が発生するだろう。
簡単に便利な世の中にはならないということだ。

12年目に入ったセレナ。
バッテリーがだいぶ弱ってきている。
2度交換しているので新車から3つ目のバッテリーになる。
アイドリングストップはバッテリーに負荷をかけるので、節約できるガソリンとバッテリーコストでは圧倒的にバッテリーコストが高くつく。
そろそろ買い替えを考えないといけない時期だが車検を通したので、次の車検の前までは乗り続けることにした。
最近特にバッテリーパワーが落ちているなと感じる。
パワースライドドアの挙動に如実にバッテリーのヘタりは現れる。
どこか出先でバッテリーが上がってしまうと、結局高くつく。
今回は自分で交換予定でAmazonで注文した。
週末に交換しようと思ったが、天気があまり良くない予報。
なので平日の夕方に交換。
メモリーバックアップを繋いで、サクッと交換。
吸気ダクトの取り外しが一番てこずった。
ここは、前回のバッテリー交換時に有償オプションで交換まで頼んだ時にきちんと取り付けられていなかったところ。
古いバッテリーは無償引取所に持ち込んで廃棄完了。
これで車の買い替えまではバッテリーも安心。

RedHatのソースリポジトリに関する発表の中で、フリーで提供されたソースコードをビルドしてバイナリを作成するだけのディストリビューションという表現をしている。
元々linuxはオープンソースとして、善意のコミュニティ参加者により積上げられてきたOSだ。
そのため、ソースコードライセンスはGPLで誰もが利用することができる。
だが、そのコードの公開は義務付けされていないため、redhatがソースコードを契約ユーザーだけが利用可能なリポジトリでのみ公開しても全く法的な問題はない。
ちなみに、公開されているwebサーバのOSシェアでは、unix系が80%でWindows系か20%。
unix系のOSでのシェアではlinux系が47%で素性を晒していないものが52.7%だ。
更にlinux系内でのシェアを見ると、ubuntuが31.8%、debianが16.8%、centosが8.1%、redhatが0.7%となる。
圧倒的にcentosよりもubuntuの方がサーバ稼働しているということだ。
だが、これを日本だけに絞るとシェアは変わってくるだろう。
あくまで、conohaのvpsでのOSシェアだが、centosが63%でubuntuは28.5%とcentosが強くなる。
日本語での情報の多さにより、導入ハードルや運用ハードルの高さが変わってくるので、何かあった時に対応しやすいcentosが強く、情報も蓄積されやすいので、更に差がつくということなのだろうが、日本の特異性はいろいろなところで現れてくる。

RHELのオープンソースOSであるcentos7のサポート終了を受けて、後継OSとしていくつかのディストリビューションが名前を連ねていた。
何故centosが企業での正式なサービスバックエンドとして使われてきたかというと、RHELの公開されたコードから速やかにビルドしたバイナリを提供し、RHELとの互換性が高いことにある。
フリーのOSでありながら、信頼性は有償のRHELと同等であり、RHELのパッチリリースは内容や影響も含めて、そのままcentosのリリースに繋がるのだから、使われない理由が見つからないと言っても過言ではないだろう。
今回、RHELはソースのリポジトリを限定し、RHELとの契約がない場合にはソースコードを開示されないことになった。
併せて、centosの後継ディストリビューションとしてcentos streamをサポートすると発表した。

これにより、他の多くのcentos後継を狙っていたディストリビューションはシェアの拡大の芽を摘まれた。
redhatが蓋をしたということになる。

チョット気取って漢字で書いてみた。
すももである。
ちなみに、プラムとすももは同じで、品種により違いはあるだろうが、基本的にどちらで呼んでも問題はなさそうだ。
スーパーに桃やプラムが並ぶ季節になった。
桃は自分にとって高級品で、なかなかスーパーに並ぶものでも手を出しにくい。
貧乏性だと思うのだが、子供の頃から染み込んでいる価値観というのは、大人になっても変わらない。
町内の方からすももを戴いた。
果樹は一本だけでも、成木であれば沢山の実がなる。
勿論、手入れをしなければ実の数も味も落ちるものしか成らないのだけれど、とにかく家庭で食べきれない程の実がなるのだ。
大きなレジ袋に入った大量のすももだ。
生食で味わう分と、残りはジャムにしよう。
プレーンヨーグルトに混ぜて食べるフレッシュなジャムが欲しかったのでとても有難い。